Power Directorの商用利用はOK？禁止ケースと注意点を解説

PowerDirectorで編集した動画をYouTubeなどで収益化したいけれど、商用利用のルールがよくわからない、と悩んでいませんか。PowerDirectorの商用利用は可能ですが、正しく理解していないと、意図せず規約違反となり、トラブルに発展する恐れもあります。

特に、PowerDirectorでのYoutube収益化を目指すなら、商用利用できないケースやPowerDirector利用規約の詳細を把握しておくことが不可欠です。この記事では、PowerDirector無料版の商用利用とPowerDirector有料版の商用利用の明確な違いから、PowerDirector買い切り版とサブスクリプションのPowerDirector 365の商用利用に関するルール、さらにはPowerDirectorスマホ版の商用利用範囲まで、網羅的に解説します。

また、動画制作で見落としがちなBGMや効果音のライセンス、最新機能であるPowerDirectorのAI画像生成の商用利用における注意点にも触れます。競合ソフトとしてよく比較されるFilmoraの商用利用ルールとの違いも明らかにすることで、あなたの状況に最適な判断ができるようサポートします。この記事を読めば、PowerDirectorの商用利用に関する疑問がすべて解消され、安心して動画制作に集中できるようになります。

Power Directorの商用利用で知るべき基本ルール

知っておくべき商用利用できないケース

PowerDirectorを使用して収益を得る活動、いわゆる商用利用は、基本的に認められていますが、いくつかの重要な例外が存在します。これらのルールを知らないまま利用すると、ライセンス違反に問われる可能性があるため、最初に確認しておくことが大切です。

まず、PowerDirectorで作成した動画コンテンツそのものを、商品として販売する行為は認められていません。例えば、編集した動画をDVDに焼いて販売したり、オンラインのプラットフォームで有料コンテンツとして直接販売したりすることは禁止されています。あくまで、広告収益などを目的としたコンテンツ内での利用が想定されています。

また、作成した動画を、有償のオンライン講座やセミナーなどで教材として使用することもできません。企業の内部研修など、無償で利用する分には問題ありませんが、受講料が発生するような教育コンテンツへの利用は規約で制限されています。

さらに、ユーザーが素材を投稿・共有できるプラットフォーム「DirectorZone」からダウンロードした素材を利用した動画も、商用利用は不可能です。これらの素材は、第三者が著作権を所有しているため、個人的な趣味の範囲で楽しむものと位置づけられています。

これらの点を踏まえると、PowerDirectorの商用利用は、YouTubeの広告収益や、自社の商品・サービスを紹介するプロモーション動画の制作といった、間接的に収益へ繋がる活動に限定されていると理解するのが適切です。

PowerDirector無料版の商用利用は禁止

PowerDirectorには、購入前に機能を試すことができる無料体験版が存在します。しかし、この無料体験版を使用して作成した動画を、商用目的で利用することは明確に禁止されています。

その理由は、無料版があくまで個人の非営利的な使用や、購入を検討するための機能評価を目的として提供されているためです。したがって、無料版で編集した動画をYouTubeにアップロードして広告収益を得たり、企業のプロモーションに使用したりする行為は、ライセンス契約に違反します。

無料版を利用した場合、書き出された動画には「PowerDirector」の透かしロゴ（ウォーターマーク）が強制的に挿入されます。このロゴが入った動画を公開することは、無料版を使用していることを公言するようなものであり、企業のブランドイメージやチャンネルの信頼性を損なう可能性も考えられます。

もし、商用利用を少しでも考えているのであれば、無料版は操作感や機能を試すためのものと割り切り、収益化を目指す段階で必ず後述する有料版へ移行する必要があります。安易な利用は将来的なトラブルの原因となりかねないため、この区別は厳格に守るべきです。

PowerDirector買い切り版での商用利用

PowerDirectorには、一度購入すれば永続的に使用できる「買い切り版（永続版）」が存在します。これには「Ultra版」や「Ultimate版」といったグレードがあり、これらの有料版を購入した場合、個人の範囲内での商用利用が許可されています。

具体的には、個人が運営するYouTubeチャンネルで広告収益を得るための動画制作や、個人のブログやSNSでアフィリエイト収益を得るためのプロモーション動画作成などがこれに該当します。買い切り版は、初期費用のみで追加料金が発生しないため、長期的に見てコストを抑えたい個人クリエイターにとっては魅力的な選択肢となり得ます。

ただし、注意点として、ここでの商用利用はあくまで「個人」に限定されます。企業や法人、その他の事業団体が、自社の広告宣伝、マーケティング、商品プロモーションといった目的で動画を制作する場合には、この個人向けライセンスでは対応できません。法人が利用する場合は、専用のビジネスライセンスが必要となります。

また、買い切り版は購入した時点のバージョンで機能が固定され、メジャーアップデートの際には、アップグレード版を別途購入する必要がある点も考慮しておきましょう。

PowerDirector 365の商用利用と機能

PowerDirector 365は、月額または年額で利用料金を支払うサブスクリプション形式のプランです。このPowerDirector 365も、前述の買い切り版と同様に、個人のクリエイターが商用利用することを許可しています。YouTubeでの収益化や個人の事業におけるプロモーション活動に問題なく使用可能です。

PowerDirector 365の大きなメリットは、契約期間中、常に最新のバージョン、最新の機能、そして定期的に追加されるエフェクトやテンプレート、素材を利用できる点にあります。AIを活用した新機能などが随時提供されるため、常に最先端の動画編集環境を維持できます。

プランによる商用利用範囲の違い

PowerDirector 365には、個人向けの「PowerDirector 365」と、法人向けの「PowerDirector 365 Business」の2種類が存在し、商用利用の範囲が明確に区別されています。この違いを理解することが非常に重要です。

このように、企業としてPowerDirectorを導入し、本格的なマーケティング活動に利用する場合には、「PowerDirector 365 Business」を選択することが規約上必須となります。個人版を法人が利用することはライセンス違反にあたるため、組織での利用を検討する際は、必ず適切なプランを選んでください。

見落とし厳禁なPowerDirector利用規約

これまで解説してきた内容は、すべてPowerDirectorの利用規約に基づいています。この利用規約は、ソフトウェアの提供元であるCyberLink社とユーザーとの間の法的な契約であり、ソフトウェアを利用する上で必ず遵守しなければならないルールです。

商用利用の可否、禁止事項、ライセンスの範囲といった重要な情報は、すべてこの利用規約に明記されています。多くの場合、ソフトウェアのインストール時に同意を求められますが、内容をしっかり読まずに同意してしまうケースも少なくありません。しかし、後々のトラブルを避けるためには、一度公式サイトなどで内容をきちんと確認しておくことが大切です。

特に、利用規約は将来的に変更される可能性があります。ソフトウェアのアップデートや社会情勢の変化に伴い、商用利用に関するポリシーが更新されることも考えられます。定期的に公式サイトのQ&Aやサポートページを確認し、常に最新の情報を把握しておく姿勢が、安心してクリエイティブな活動を続けるための鍵となります。不明な点があれば、安易に自己判断せず、CyberLink社のカスタマーサポートに問い合わせるのが最も確実な方法です。

【公式サイト】CyberLink PowerDirector 2025/365 の使用許諾契約書

【公式サイト】CyberLink PowerDirector 2024 の使用許諾契約書

Power Directorの商用利用を安全に行う注意点

PowerDirectorでのYoutube収益化の可否

有料版のPowerDirectorを使用している場合、作成した動画をYouTubeに投稿して広告収益を得ることは、規約上認められています。これは、多くのYouTuberがPowerDirectorを利用している大きな理由の一つです。

ただし、収益化が可能であるためには、いくつかの前提条件をクリアする必要があります。前述の通り、無料体験版やアカデミック版で作成した動画は、収益化の対象外です。必ず、個人向けの有料版（買い切り版またはPowerDirector 365）か、法人向けのビジネス版を利用してください。

また、動画内で使用するすべての素材について、商用利用の許諾が取れていることが絶対条件となります。これはPowerDirectorに限りませんが、特に動画編集ソフトに内蔵されている素材は、ライセンスが複雑な場合があるため注意が必要です。次の項目で解説するBGMや効果音、さらにはテンプレートやフォントなど、個々の素材の利用条件を正しく理解した上で使用することが、チャンネルを健全に運営していく上で不可欠と言えます。

BGM・効果音素材のライセンスに注意

PowerDirectorには、動画の質を高めるためのBGMや効果音が豊富に搭載されていますが、これらの素材すべてが、あらゆるプラットフォームで商用利用可能というわけではない点に、細心の注意が必要です。

特に注意すべきは、素材の提供元です。PowerDirector 365には、CyberLink自社提供の素材の他に、「Meta社」や「Soundstripe社」から提供されているBGMが含まれています。これらのライセンスはそれぞれ異なります。

• CyberLink提供の素材: 基本的に商用利用可能です。

• Soundstripe提供の素材: YouTubeを含め、各種プラットフォームでの商用利用が可能です。

• Meta社提供の素材: FacebookやInstagramでの利用は許可されていますが、YouTubeでの収益化には使用できません。

動画編集画面の素材ライブラリで、各BGMの提供元を確認できます。YouTubeでの収益化を目指す動画にBGMを追加する際は、必ず提供元が「Meta」でないことを確認する習慣をつけましょう。もし誤って使用してしまうと、YouTubeからの著作権侵害の警告や、動画の収益化が無効になる可能性があります。安心して利用するためには、提供元をしっかり確認するか、別途商用利用が明確に許可されている外部の音源素材サイトを利用するのが賢明です。

PowerDirectorのAI画像生成は商用利用可？

近年のアップデートで、PowerDirectorにはテキストから画像を生成するAI機能が搭載されました。この機能は非常に便利ですが、商用利用する際には著作権に関する潜在的なリスクを理解しておく必要があります。

結論から言うと、AIによって生成された画像が、必ずしも商用利用に適しているとは限りません。その理由は、AIが画像を生成する際に、インターネット上に存在する膨大な画像データを学習データとして利用しているためです。この学習データの中には、著作権で保護された作品が含まれている可能性が否定できません。

そのため、AIが生成した画像が、既存の著作物や有名人の肖像、あるいは商標登録されたデザインなどに偶然似てしまうリスクが存在します。もし、著作権を侵害するような画像を知らずに動画内で使用し、収益化してしまった場合、権利者からクレームを受けたり、法的な問題に発展したりする可能性もゼロではありません。

CyberLink社も、AI機能で生成されたコンテンツの商用利用について、その安全性を保証していません。この機能を利用する際は、生成された画像が第三者の権利を侵害していないか、ユーザー自身の責任で慎重に判断する必要があります。特に、企業案件などで使用する際は、利用を避けるか、法務部門に確認するのが安全です。

PowerDirectorスマホ版の商用利用範囲

PowerDirectorは、PC版だけでなく、iOSやAndroidで利用できるスマートフォンアプリ版も提供されています。このスマホ版も、PC版と同様のライセンス体系が適用されます。

つまり、スマホアプリ版にも無料版と有料のサブスクリプションプランがあり、無料版での商用利用は認められていません。無料版で作成した動画にはウォーターマークが入り、機能制限もあります。一方、アプリ内課金で有料プランに登録すれば、個人の範囲内での商用利用が可能になり、ウォーターマークなしで動画を書き出すことができます。

出先で撮影した動画をすぐに編集してSNSにアップロードするなど、手軽に動画制作を行えるのがスマホ版の大きな魅力です。YouTubeへの投稿や、SNSでのプロモーション活動にも活用できます。

ただし、PC版と比較すると、より高度な編集機能や利用できるテンプレート、エフェクトの数には限りがあります。本格的な動画編集や、よりクオリティの高い作品を目指すのであればPC版が適していますが、手軽さとスピードを重視するならスマホ版も有効な選択肢と言えるでしょう。

参考：Filmoraの商用利用ルールとの違い

動画編集ソフトを検討する際、PowerDirectorの競合としてよく名前が挙がるのが「Filmora」です。Filmoraの商用利用に関するルールは、PowerDirectorと類似している点が多くあります。

Filmoraも、個人向けのライセンスと、法人・商用向けのビジネスプランを明確に分けています。個人向けのプラン（永続ライセンスまたはサブスクリプション）を購入した場合、YouTubeでの収益化など、個人の活動における商用利用は許可されています。

一方で、企業の商品プロモーション、広告、あるいは制作代行など、組織的な営利活動に利用する場合は、法人向けのビジネスプランの契約が必須となります。この点は、PowerDirectorの「PowerDirector 365 Business」と同様の考え方です。

両者の大きな違いは、付属する素材のライセンスポリシーや、利用できる機能の細かな点に現れます。例えば、FilmoraはロイヤリティフリーのBGMや素材を豊富に提供していることを強みとしています。

どちらのソフトを選ぶかは、最終的には個人の編集スタイル、必要な機能、そして予算によって決まります。PowerDirectorもFilmoraも、無料体験版を提供しているため、実際に両方を試してみて、ご自身の目的に合ったソフトウェアを選択するのが良いでしょう。

Power Directorの商用利用を総括

この記事では、PowerDirectorの商用利用に関するルールや注意点について、多角的に解説しました。最後に、本記事の重要なポイントをまとめます。